総務省の方針変更により、
携帯電話各社が今年1月末にてとり止めた携帯電話の実質0円販売。
実質0円販売は、携帯電話の販促ツールとして、大きなウェイトを占めておりましたから、
この廃止によって、携帯電話市場にどんな影響が出るのか、注目されておりました。
家電全般のランキングを集計、発表するBCN、が、この度
実質0円廃止によるスマートフォン市場の動向についてのデータを公開しました。
さて、どんな影響があったのでしょうか。
詳しくみてゆきましょう。
1．廃止直後の影響大。3大キャリアの販売数、急ブレーキ。
実質0円販売が廃止されるというニュースに反応した、
消費者の駆け込み需要によって、今年2016年1月期は、
3大キャリア各社とも販売を伸ばし、前年比130％越えとなりました。
しかし、廃止後の2月になると状況は一転、急減速。
前年比20％から30％以上の売上減となっています。
2．販売好調！Y!mobileとフリーSIMスマートフォン勢
3大キャリアの急減速の反面で、昨年末より販売を順調に伸ばしているのが、
Y!mobileとフリーSIMスマートフォン勢。
特に、2月に入ってからもその勢いは衰えず、更に販売数が増えているのが特徴的。
3．Apple＆Sony、2大メーカーを直撃した販売数の減少
メーカー別の販売数で見ると、
2月には前年比71．9％と、実質0円廃止の影響を大きく受ける事に。
また、近頃販売数の冴えないSonyに至っては、2月の前年比は、58.3％と大打撃。
今後の販売戦略の方針転換を検討すべき結果です。
4．販売シェアでは、Appleの首位は変わらず。しかし、大きく数字を下げる結果に。
・メーカー別の販売台数のシェアで見ると、
ひとり勝ち状態だったAppleのシェアが、2月に入って17％以上も下げています。
実質0円販売の恩恵を最も受けていたiPhoneの16GBモデルの販売数減少が
大きく影響しているようです。
それでも、首位を譲らずにいられたというのは、
それだけiPhoneが日本で支持されていたんだと改めて実感します。
これまで盤石と言われてきた日本市場でのiPhone人気ですが、
今回の実質0円廃止によって、
入門編とも言える16GBモデルの販売で大きく影響を受けました。
今後は、日本においても、
廉価版に対する戦略を練り直してゆく必要がでてきたと言えるでしょう。
期せずして、Appleはインドなどの新興国向けの戦略を加速しつつあります。
日本でも、その流れの中で、新たな展開があるのかもしれません。
では、また。
※参照：BCNプレスリリース -「実質0円」廃止のインパクト、変わるスマホのパワーバランス ─実売から見た、駆け込み購入と反動減の実態
